テレワークの働き方には、通勤時間を減らし、場所にとらわれず働けるメリットがあります。一方で、仕事と私生活の切り替えが難しい、相談や情報共有に時間がかかるといったデメリットもあります。向いているかどうかは、仕事内容だけでなく、通信環境、会社の制度、本人の働き方によって変わります。
テレワークとは？
テレワークとは、会社のオフィス以外の場所で、情報通信技術を使って働く方法です。在宅勤務のほか、サテライトオフィス勤務や、外出先からのモバイル勤務などがあります。
すべての業務を自宅で行う場合だけでなく、出社とテレワークを組み合わせる働き方もあります。会社によって、利用できる日数、勤務場所、対象となる職種、勤務時間の扱いなどは異なります。
テレワークの主なメリット
通勤時間と通勤の負担を減らせる
自宅で働く場合、通勤にかかる時間や交通機関の混雑を減らせます。通勤していた時間を、睡眠、家事、育児、運動などに使える点は大きなメリットです。
ただし、テレワークでも出社日や取引先への訪問が必要になる場合があります。通勤が完全になくなるかどうかは、会社の制度を確認する必要があります。
働く場所を選びやすい
業務に必要な環境が整っていれば、オフィス以外の場所で仕事を進められます。居住地から遠い会社でも働きやすくなり、引っ越しや家族の事情があっても勤務を続けやすい場合があります。
一方で、会社が認めている勤務場所に限られることがあります。自宅以外で働けるか、国外から勤務できるかなどは、就業規則や会社への確認が必要です。
仕事に集中しやすい場合がある
オフィスでの会話や来客対応が少なくなるため、資料作成やプログラミングなど、集中して進める業務に取り組みやすくなることがあります。
ただし、自宅に家族や同居人がいる、生活音が気になる、仕事用の部屋がないといった場合は、かえって集中しにくくなることもあります。
柔軟な働き方につながる
通勤が難しい人や、育児・介護などで生活上の制約がある人も、テレワークによって働き続けやすくなる可能性があります。体調や家庭の事情に合わせて、働く場所を調整できる場合もあります。
ただし、テレワークを利用すれば必ず勤務時間を自由に変更できるわけではありません。始業・終業時刻や休憩時間は、会社のルールに従う必要があります。
企業側も業務を続けやすくなる
企業にとっては、従業員が出社できない状況でも業務を続けやすくなる点がメリットです。オフィスの規模や座席数を見直せる場合があるほか、居住地が遠い人を採用しやすくなる可能性もあります。
ただし、テレワークに必要な端末、通信環境、情報セキュリティ対策、勤怠管理の仕組みなどを整える必要があります。導入すれば必ずコストが下がるとは限りません。
テレワークの主なデメリット
仕事と私生活の切り替えが難しい
自宅が仕事場になると、勤務時間が終わっても仕事のことが気になりやすくなります。仕事用の部屋や机がない場合は、食事をする場所などと仕事場が重なり、気持ちを切り替えにくいこともあります。
始業前に仕事道具を準備し、終業時にパソコンを片付けるなど、仕事の開始と終了を行動で区切ると管理しやすくなります。会社のルールに反しない範囲で、勤務時間外の通知を止める方法もあります。
上司や同僚に相談しにくいことがある
オフィスならすぐに聞ける内容でも、テレワークではチャットやメールを送る必要があります。その結果、相談のタイミングを逃したり、問題を一人で抱えたりすることがあります。
対策として、質問や進捗を共有するチャット、定期的なオンライン会議、緊急時の連絡方法を決めておくことが重要です。連絡手段ごとに「すぐに対応してほしい内容」「急がない内容」を分けると、行き違いを減らせます。
情報共有が不足しやすい
オフィスで自然に聞こえていた会話や、周囲の進捗が分かりにくくなります。必要な情報が一部の人だけに共有されると、判断の遅れや二重作業につながることがあります。
会議の記録、決定事項、担当者、期限をオンラインで残しておけば、後から確認しやすくなります。口頭で決まったことも、重要な内容は文章で共有することが大切です。
コミュニケーションの質が変わる
オンライン会議やチャットでは、表情や声の変化を読み取りにくい場合があります。短い文章のやり取りでは、意図が伝わらず誤解が生じることもあります。
複雑な相談や意見が分かれている話題は、文章だけで済ませず、音声や映像を使った会話に切り替えると伝わりやすくなります。定期的に雑談や相談の時間を設けることが、孤立感の軽減につながる場合もあります。
仕事の評価に不安を感じることがある
上司が働いている様子を直接見られないため、「きちんと働いていることが伝わらない」と感じる人もいます。反対に、会社側も勤務時間だけで評価しようとすると、実際の成果や業務の難しさを把握しにくくなります。
評価の基準を勤務時間やオンライン状態だけに置かず、担当業務、成果、品質、期限、チームへの貢献などで確認する仕組みが必要です。本人も、作業内容や進捗を定期的に共有すると、業務の状況を伝えやすくなります。
自宅の設備や通信環境が必要になる
安定したインターネット回線、仕事に使える机や椅子、業務用のパソコンなどが必要になる場合があります。自宅の電気代や通信費を誰が負担するかも、会社によって扱いが異なります。
支給される機器、費用補助、故障時の連絡先、勤務場所の条件を、テレワークを始める前に確認しましょう。個人のパソコンや私物のUSBメモリを業務に使ってよいとは限らないため、自己判断は避けてください。
情報漏えいやセキュリティ上のリスクがある
自宅以外の場所で画面を見られる、通信環境を通じて情報が漏れる、端末を紛失するといったリスクがあります。特に顧客情報や社内機密を扱う仕事では、勤務場所や端末の利用方法に注意が必要です。
会社が指定した端末や通信方法を使い、公共の場所で機密情報を表示しない、端末を放置しない、パスワードを使い回さないといった基本的な対策を守ります。具体的なルールが分からない場合は、情報システム部門や上司に確認してください。
テレワークが向いている仕事と向いていない仕事
テレワークに向いているかどうかは、職種名だけでなく、業務をオンラインで完結できるかで決まります。次のような業務は、比較的テレワークと組み合わせやすい傾向があります。
- 文章作成、編集、翻訳
- システム開発やウェブ制作
- データ入力や資料作成
- オンラインで行う営業、事務、問い合わせ対応
- オンライン会議で進められる企画や管理業務
一方、対面での接客、製造、医療や介護、設備の点検、現場作業などは、業務の一部または大部分で出社が必要になることがあります。ただし、事務作業や会議だけをテレワークにできるなど、部分的に導入できる場合もあります。
テレワークが自分に合うか判断するポイント
テレワークを選ぶ前に、「自宅で実際に仕事を進められるか」と「会社の制度が自分の条件に合うか」を分けて確認します。
- 担当業務をオンラインで完結できるか
- 勤務できる場所と、出社が必要な頻度はどの程度か
- 仕事に使える通信環境や端末があるか
- 家族や同居人の生活音が業務に影響しないか
- 相談、報告、緊急連絡の方法が決まっているか
- 勤務時間、休憩、残業、費用負担のルールが分かっているか
- 仕事と私生活を切り替える方法を用意できるか
これらの条件に不安がある場合は、毎日出社するか全面的に在宅勤務にするかの二択ではなく、出社とテレワークを組み合わせる方法も検討できます。
テレワークのメリットとデメリットを踏まえた選び方
通勤の負担を減らしたい人、集中して一人で進める業務が多い人、オンラインでの連絡に対応できる人は、テレワークのメリットを受けやすいと考えられます。
一方、対面での相談が多い仕事、自宅に仕事環境を作れない人、勤務時間と私生活を分けにくい人は、テレワークのデメリットが大きくなる可能性があります。会社の制度だけでなく、仕事内容と自宅の環境を合わせて判断することが大切です。
最初に確認するのは、テレワークの可否だけではありません。対象となる業務、出社頻度、勤務場所、必要な設備、連絡方法、費用負担を具体的に確認すると、自分に合う働き方か判断しやすくなります。
