フルリモート求人の2024年最新情報は？

2024年のフルリモート求人は存在しますが、すべての職種で選びやすい状況ではありません。特にITエンジニア、Web・デザイン、カスタマーサポート、オンライン営業などは対象になりやすい一方、求人票に「フルリモート」と書かれていても、研修期間や入社直後だけ出社が必要な場合があります。

求人を探すときは、「リモート可」ではなく、勤務場所、出社頻度、居住地の制限、研修中の勤務方法まで確認することが重要です。

2024年のフルリモート求人はどのような状況か

2024年は、会社に一度も出社しない働き方に対応した求人がある一方、「週に数回出社するハイブリッド勤務」も多く、完全なフルリモートと区別する必要がありました。

求人の勤務形態は、主に次のように分けられます。

求人票の表現	実際に確認する内容
フルリモート	原則として出社せず働けるか。ただし、研修・面接・入社手続きなどの出社条件を確認する
完全在宅	自宅勤務が基本か。会社指定の勤務場所や居住地域の制限を確認する
リモート可	在宅勤務が可能な日数や、出社との組み合わせを確認する
テレワーク中心	「中心」の具体的な頻度が求人票に書かれているか確認する
出社不要	原則出社がない意味でも、顧客訪問や社内イベントなどの例外がないか確認する

このため、検索結果に「リモート」と表示されても、週1回や月数回の出社が必要なら、フルリモート求人とはいえません。

2024年にフルリモートの対象になりやすかったのは、パソコンとオンラインツールだけで業務を進めやすい職種です。ただし、同じ職種でも会社や顧客との契約によって勤務条件は異なります。

一方、店舗勤務、医療・介護、製造、物流、対面営業などは、業務上の出社や現場対応が必要になりやすく、フルリモート求人の対象は限られます。

フルリモートかどうかは、求人タイトルだけでなく、次の条件を確認して判断します。

「全国から勤務可能」と書かれていても、会社の拠点がある地域だけを対象にしている場合があります。「居住地不問」「全国応募可」「地方在住可」などの記載があるか確認してください。

海外からの勤務や、都道府県をまたぐ勤務を認めているかは別の条件です。求人票に書かれていない場合は、採用担当者への確認が必要です。

「原則リモート」や「在宅勤務中心」は、出社が完全にないとは限りません。次のような表現があれば、出社の回数やタイミングを確認しましょう。

「必要に応じて出社」のように回数が明記されていない場合は、出社先、頻度、交通費の扱いを確認しないと、フルリモートか判断できません。

採用後はフルリモートでも、研修期間だけ出社が必要な求人があります。研修の期間、出社先、交通費や宿泊費の負担者を確認してください。

試用期間終了後にリモート勤務へ移行する求人もあるため、「入社日からフルリモート」なのか「一定期間後からフルリモート」なのかを分けて見る必要があります。

パソコン、モニター、通信費、電話代などを会社が負担するかは、企業によって異なります。求人票や就業規則で、貸与される機器と自己負担になる費用を確認しましょう。

自宅の作業環境やインターネット回線を応募条件にしている場合もあります。未記載の費用を「会社負担」と決めつけないことが大切です。

検索では「フルリモート」だけでなく、勤務条件を表す言葉を組み合わせると候補を絞りやすくなります。

検索語の例としては、「フルリモートエンジニア正社員」「完全在宅カスタマーサポート」「全国応募可 Webライター」などがあります。職種によって求人の数や応募条件は変わるため、自分の経験やスキルも組み合わせて検索してください。

フルリモートは出社が原則ない働き方、「リモート可」は出社と在宅勤務を組み合わせる可能性がある働き方です。

たとえば「週3日リモート可」と書かれている求人は、週2日の出社が必要な可能性があります。一方、「フルリモート」と書かれていても、研修や社内イベントで一時的な出社が必要な場合があります。

求人を比較するときは、次の項目を同じ条件で確認すると判断しやすくなります。