あります。「リモート可」「在宅勤務可」の求人でも、入社後しばらくは研修や引き継ぎのために出社が多くなるケースがあります。また、リモート勤務の頻度が配属先や上司、業務内容によって変わる会社もあるため、求人票の一文だけで出社日数を判断するのは難しいです。
リモート転職でも入社後の出社が多くなる主なケース
出社が増えるかどうかは、入社直後の業務と会社の勤務ルールによって決まります。特に、次のような場合は出社が多くなりやすい傾向があります。
研修やオリエンテーションが対面で行われる
入社手続き、社内ルールの説明、端末の受け渡し、研修などを出社して行う会社があります。期間は会社によって異なり、数日程度の場合もあれば、研修期間中は継続して出社する場合もあります。
求人に「フルリモート」と書かれていても、入社初日や研修期間だけ出社が必要かどうかは別に定められていることがあります。
引き継ぎや業務理解を優先している
前任者やチームメンバーから業務を引き継ぐ際、対面での説明を重視する会社では、入社後の出社が増えることがあります。実務に慣れた後はリモート中心に戻る予定でも、最初の数週間から数カ月は出社を求められる可能性があります。
「リモート可」が完全在宅を意味しない
「リモート可」は、出社と在宅勤務を組み合わせる働き方を指している場合があります。たとえば、週に数回出社するハイブリッド勤務や、チームの出社日に合わせる勤務です。
そのため、「リモート可」と「フルリモート」「原則在宅」は同じ意味とは限りません。求人票では、出社の有無だけでなく、出社頻度や出社する場面まで確認する必要があります。
配属先や業務内容によって勤務形態が変わる
同じ会社でも、部署や職種によって出社頻度が異なることがあります。顧客との対面対応、機密情報を扱う業務、専用機器を使う仕事などは、リモート勤務の対象外または出社が多い場合があります。
求人票に会社全体の勤務制度が書かれていても、応募するポジションに同じ条件が適用されるとは限りません。
「入社後の出社が多いか」を判断する確認ポイント
出社の多さを判断するには、求人票の「リモート可」という表現ではなく、入社直後と通常勤務の両方を分けて確認します。
| 確認する項目 | 確認したい内容 |
|---|---|
| 入社初日 | 出社が必要か、オンラインで完結するか |
| 研修期間 | 研修中の勤務場所、期間、出社頻度 |
| 通常勤務 | 週何日出社するのか、出社頻度に上限や目安があるか |
| 出社が必要な場面 | 会議、チーム出社日、顧客訪問、機器利用などの条件 |
| 勤務地 | 出社先の所在地、複数拠点への移動の有無 |
| 勤務形態の決定者 | 会社全体の制度か、配属先や上司が決めるのか |
求人票で確認したい表現
次のような表現がある場合は、具体的な出社条件を確認したほうがよいでしょう。
- リモート勤務可
- 在宅勤務制度あり
- 週数回の出社あり
- 入社後の研修期間は出社
- 業務に慣れるまでは出社
- 配属先によって異なる
- 必要に応じて出社
特に「必要に応じて」「業務に慣れるまで」「配属先による」は、出社日数が求人票だけでは分からない表現です。面接や内定後の条件確認で、具体的な期間と頻度を聞く必要があります。
面接や内定後に聞く質問例
出社の可能性を確認するときは、「リモートできますか」と聞くだけでなく、入社直後と通常勤務を分けて質問します。
- 入社初日と研修期間は、何日程度の出社が必要ですか。
- 研修終了後の通常勤務では、月または週に何日ほど出社しますか。
- 出社頻度は、会社の制度として決まっていますか。それとも配属先や上司によって変わりますか。
- 「必要に応じた出社」とは、具体的にどのような場面ですか。
- 入社後に勤務形態が変わる可能性はありますか。
- 出社先は求人票に記載された勤務地と同じですか。
聞いた内容は、可能であればメールや雇用条件通知書など、後から確認できる形で残しておくと安心です。ただし、会社の勤務制度や配属先の運用は変更される可能性があるため、固定された勤務日数として扱えるかも確認しましょう。
出社が多いケースを避けたい場合の判断方法
出社日数に上限があることが重要なら、「リモート可」ではなく、通常勤務における具体的な出社条件を基準に比較します。
- 求人票で「フルリモート」「原則在宅」「週に何日出社」などの記載を確認する。
- 入社直後の研修や引き継ぎ期間だけ、出社が増えるかを確認する。
- 通常勤務での出社頻度と、出社が必要になる場面を質問する。
- 自分が許容できる出社日数と、会社の回答を照らし合わせる。
- 条件が曖昧なままなら、出社の可能性を低く見積もらずに判断する。
たとえば「週1回までの出社なら可能」という場合、入社後の研修だけは別条件なのか、通常勤務でも週1回を超える可能性があるのかを分けて確認します。通勤時間や交通費、勤務地も含めて判断すると、入社後の想定違いを減らせます。
リモート転職で確認しておきたい注意点
リモート勤務の制度があっても、実際の運用が部署ごとに異なる場合があります。また、試用期間中だけ出社が増える、定期的な出社日が設定される、会社の方針変更で出社日数が増えるといった可能性もあります。
そのため、確認するときは「制度としてリモート勤務があるか」だけでなく、応募する職種・配属先で、いつから、どの程度リモート勤務ができるのかを確認することが大切です。
結論として、リモート転職でも入社後の出社が多いケースはあります。最初に確認するのは、研修期間の出社日数、通常勤務の出社頻度、出社が必要になる条件の3点です。
